酒田市議会 2019-06-13 06月13日－03号
給食を残す理由としては、平成22年度の全国規模の調査では、６割以上の児童生徒が嫌いなものがあるからと答えており、野菜類、魚介類が食材として上がっているところでございます。本市においても野菜類、魚などの食材の食べ残しが多いことから、やはり好き嫌いがその食べ残しの主な理由と捉えているところでございます。
給食を残す理由としては、平成22年度の全国規模の調査では、６割以上の児童生徒が嫌いなものがあるからと答えており、野菜類、魚介類が食材として上がっているところでございます。本市においても野菜類、魚などの食材の食べ残しが多いことから、やはり好き嫌いがその食べ残しの主な理由と捉えているところでございます。
学校給食の栄養価が基準を下回っているという報道があったということでございますけれども、本市の学校給食の状況につきましては、国の基準値を下回っている栄養素としては特に鉄分、ビタミン群、食物繊維でございまして、こうした栄養素を多く含む野菜類については、ただ分量を多く提供しても結果として食べ残しとして廃棄されてしまうという傾向があり、学校給食の役割としては残さず食べていただく献立作成に努めながら、下回っている
そのほかに、こちらは野菜類も含めてですが、地産地消で、山形県産の野菜等につきましてですが、これは重さの換算で40％とっています。それから、果実について60％、生肉については50％、それからキノコ、大豆加工品などについては50％、それぞれ約でございますけれども、こういった地産地消の取り組みを村山市として行っているというふうなことになります。
だんだんなれてきたということなのかもわかりませんけれども、彩りについても、「新鮮な野菜類が多い。」というプラスの評価もありますが、「以前のほうがよかった。」と、さっき言いましたが、「具材の大きさが、そろうようになった。」
そのため、野生動物が民家近くの畑まで近づき、耕作している果物や野菜類を食べ荒している状況にあります。 そこで、民家近くの山や市道や県道に面している山林の裾の部分30メートルぐらいの雑木を伐採し、緩衝帯を計画的につくっていけば、野生動物も距離を保ち、畑などが荒らされないと思います。
３点目の、納入業者への説明については、７月下旬に、庄内町給食納品協力会をはじめとする町内の納入業者や、基本物資や一般物資を納入する町外業者など、２回に分けて行う予定であり、本番を想定し、実際の肉、魚の荷受室や、野菜類の荷受室で行う計画を立てております。その際、改めて衛生管理のあり方、検便等について、食品納入業者に自主的な取り組みを促していきたいと思っております。
近年の生産調整の影響もあり、米の出荷額は下落傾向でありますが、米と園芸作物の複合経営を推進してきたことから、枝豆、ネギ、トマト等の野菜類の産出額が伸びてきている状況であります。また、メロンもその大きな一つであります。
野菜類は少量多品種での栽培となっており、趣味の範囲から抜け出ていない農家も多い。大規模な産直などがあれば収入増にもつながるが、稲作の合間での栽培なので収量が不安定になっている。また、核になる作物、ブランド化なども求められている。
私も実践した一人でありますが、防除をすることによって果樹、野菜類や草花、樹木等をアメリカシロヒトリのみならず、多様の昆虫から守った効果は非常に大きかったと認識しております。結果、害虫の激減に至りました。
品目別では、複合経営が行われていることからカウントが重複しますが、水稲3,221戸、野菜類1,445戸、果樹1,135戸、花卉212戸となっております。畜産では牛の飼養農家が59戸、それから豚の飼養農家が19戸といった経営体数になっております。
転作作物を中心としての支援事業などもあるわけでありますが、こういったものも含めて、これは食べるものであれば、当然、６次産業化、あるいは花であっても直接販売、それからそういったものの加工が果たしてどういった可能性としてあるものかといったようなことも、品質の評価が非常の花の場合は高いというふうなことも含めて、これはそこの市場の動向を踏まえながら判断をしてまいりたいと思いますし、野菜類などの転作作物についても
典型的にはこのあたりですとアサツキとか、そのほかでも園芸のほうでは雪をかぶったキャベツとかがおいしいとか、いろいろな野菜類でもそういうものがあるわけであります。しかし、今回の豪雪被害の中でなかなか除雪まで手が回らないということから、農家自身が収穫に大きな支障が生じているという意見が、昨年に引き続き寄せられているところであります。
それから特産品化といったようなものもあるわけでありますが、これは現在、国の政策の中で、畑地化政策といったようなものも含めて、園芸作物とか、特に野菜類など、ハウスで栽培できるようなものについても様々な手立てを持ちながらやっておりますので、こういった面については少し詳しくは担当課をしてご説明申し上げたいと思います。
それから、これまであった物、それから新しく、今、特産品を作るということにおいては、これまでこの地域では作られてこなかったようなものもありますし、それから伝統的に作られてきた野菜類などもあるわけですので、そういったすべての条件をしっかりと捉えた中で、新しく組み立てをしていかなければいけないというふうなことだろうといふうに思っております。
それから、このうち庄内ブロックで生産された果樹、野菜類につきましては、これまでイチゴ、メロン、ネギなど９つの品目で合計19回検査が実施されておりますが、庄内地域におきましてはすべてセシウムが不検出となっておりまして、現在のところ安全が確認されているものと認識しております。
例えば野菜類のことについて申し上げれば、平成21年度の使用率の数値で鶴岡市全体で48.7％であり、そのうち鶴岡地域が46.4％、藤島地域が67.2％、羽黒地域が42.0％、櫛引地域が48.6％、朝日地域が60.1％、温海地域が43.9％となっている状況であります。なお、引き続き関連部局と連携を図りながら、地産地消の割合を高めていきたいと考えているところであります。 以上です。
その成果もありまして、また「ＪＡあまるめ 学校給食応援隊」からも協力をいただきながら、平成２１年度は野菜類の全体使用量の25％を占めるほどまでになりました。しかしながら、先進の市町と比較すると、まだまだ供給量が少ないというような現状でありますので、現状はそのようなところになります。 議員が質問の事業についての対応については、教育課の方から説明をさせていただきます。以上です。
ちなみに、現在の地元産の割合は、米と牛乳は100％地元産ですが、野菜類については約十四、五％となっております。よいものを安い値段で購入することは基本となりますが、患者給食においてできるだけ地産地消に取り組みを推進してまいる所存であります。
あとは果樹、それから野菜類、それがそれぞれ18億程度、そして畜産が少し伸びておりますから７億近くになりつつあります。そういうことを見た場合に、やっぱり米が中心だという思いはまだまだ村山市の中であります。 そういう点で、いろいろ全体的に総合的に組み合わせながらやる必要があると思うんですが、私は６次産業という、市政方針の中でも申し上げました。
食料には、米、小麦、トウモロコシなどの穀類、大豆などの豆類、野菜類、果物類、魚介類、藻類、そして肉類や加工食品などがあります。皆さんも周知のように、現在日本の食料自給率はカロリーベースで40％と低い状況にあります。